時代とともに、住居の形態も次第に新しくなっています。マンションなどの部屋を数人で共有するルームシェアという考え方も、最近のものでしょう。
家賃負担を減らせて、小さなコミュニティを作りつつ暮らせるルームシェアは、若年層を中心に次第に知られてくるようになってきました。しかし、賃貸物件の中には、ルームシェアを禁止しているものもあるんです。ご存知ですか？

【家賃負担は減らせるが、大家さん・不動産屋とのトラブルが多い】

ルームシェアは、海外ではごく一般的な住居スタイルです。一つの部屋を数人で共用するもので、住人それぞれが一部屋ずつを使い、キッチンやバス、トイレは共用設備になります。
一つの物件の家賃を数人で分けて支払うことになるので、一人ずつの家賃負担が少なくなり、住宅コストを上手にカットできるのがメリット。しかしいっぽうで、入居者と大家さん・不動産会社との間でのトラブルが起きるケースも多いようです。
トラブル回避のために、最初から「ルームシェア禁止・転貸禁止物件」となっている賃貸物件もあり、ルームシェアの目的で部屋を借りたい人にとっては、大きなハードルになっています。

【ルームメイトが出て行った場合、家賃が払えないケースも】

なぜルームシェア・転貸禁止物件の部屋があるのか。この理由は、入居契約後に貸し手と借り手の間でトラブルが起きやすいからです。そもそもルームシェアしようという部屋は、一人で家賃を払うには高額で広すぎる物件です。
二人なら支払える家賃でも、シェアをしている相手が出て行ったしまった場合、一人で払うには負担が大きすぎるのです。そこで、ルームシェアがうまくいかなくなると家賃が滞納されることが多く、入居者と大家さん・不動産会社との間でトラブルが起きてしまうのです。
トラブル回避のために、初めからルームシェアを考えている人は契約段階で断られてしまうこともあり、「転貸禁止物件です」と言われるわけです。

【初めから「転貸ＯＫ」物件を探そう】

もちろん、物件の中には転貸OKのものもあります。この場合は賃貸契約者を一人に絞らず、入居者全員を契約者として連盟契約にするケースがほとんどです。
入居者全員は個別に地帯契約をおこない、それぞれ別の連帯保証人を立てます。これで賃料の支払い義務を全員に発生することになり、「又貸し」ではなく初めから「ルームシェア用の物件」になります。
このようにきちんと段階を踏んだ物件なら、ルームシェアをすることは可能ですので、根気よく物件を探してみましょう。